ペットビジネス市場規模は微増。健康配慮の製品・サービス市場が拡大(矢野経済研究所調べ)

矢野経済研究所(本社:東京都中野区、代表取締役:水越 孝)は、2013年10月~2014年2月、ペットフードやペット用品のメーカー、卸企業、小売企業、及び関連団体等に対して、国内のペットビジネスの調査を実施した。

2014年3月24日RSSRSS

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調査の結果、2012年度のペット関連総市場規模は、前年度比100.7%の1兆4,133億円(小売り額ベース)で、微増となった。2012年度はペットフードがキャットカテゴリーの成長で増加、ペット用品もトイレカテゴリーを中心に堅調な推移となっている。2013 年度も 2012 年度と同様に推移しており、2013 年度の同市場規模は前年度比101.4%の 1兆4,233億円と見込まれている。

主にペットフード市場規模は、前年度比101.0%の4,428億円。ドッグフードは、小型犬人気の定着化によって大容量の大袋タイプの需要が縮小したが、プレミアムフードの需要増加により、市場は大きく落ち込むことなく安定した推移を見せた。一方、キャットフードは、ドライ、ウェットともに新商品が相次いで投入され、市場が活性化された。
また、ペット用品市場規模は、前年度比100.3%の2,492億円とほぼ横這い。犬用トイレシーツや猫砂など、トイレ回りのカテゴリーが堅調で、さらに、健康意識の高まりからデンタルケア用品が拡大したことで、安定した推移となったようだ。

ペット関連産業においては、家族の一員としてパートナー化するペットに対し、ペット美容や医療、保険などの身だしなみや健康配慮に関わるサービス市場が拡大。今後は、高齢ペット向けビジネスの広がりが注目されている。
また、2012年度のペットフード及びペット用品市場規模6,920億円(小売金額ベース)のうち、インターネット通販チャネルの占める構成比は 13.9%。 今後、店舗に足を運ぶのが難しい高齢者の利用が増えれば、インターネット通販はさらに拡大していくと、推測されている。

株式会社矢野経済研究所 ニュースリリース

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